【米国高配当ETFを買うならどっち？】SBI証券と楽天証券の手数料・為替コスト徹底比較（2026年最新版）
※本記事にはアフィリエイト広告（プロモーション）が含まれます。
※本記事の手数料・サービス内容は2026年7月時点で各社公式サイト等により確認した情報です。変更される場合がありますので、お申し込み前に必ず公式サイトで最新情報をご確認ください。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。
「退職金の一部を、銀行に寝かせておくだけでいいのだろうか」
「年金にプラスして、毎月・毎四半期に入ってくる配当金があれば、老後の見通しがずいぶん変わるのに」
50代に差しかかると、こうした思いから米国高配当ETF（VYM・HDV・SPYDなど）に関心を持つ方が増えます。値上がり益だけを追うのではなく、定期的な分配金という「目に見える成果」があることは、これから資産を守りながら育てたい世代にとって大きな安心材料です。
ただ、いざ始めようとすると最初に迷うのが「SBI証券と楽天証券、どちらで買うべきか」という点ではないでしょうか。長く付き合う口座だからこそ、無駄な手数料は1円も払いたくない。そのお気持ちはよく分かります。
そこで本記事では、両社の公式情報をもとに、売買手数料・為替コスト・買付手数料無料ETF・ポイント還元を比較表で徹底的に整理しました。先に結論をお伝えすると、次のとおりです。
- 売買手数料は両社完全に同一（約定代金の0.495％・上限22米ドル、NISAなら両社とも無料）
- 為替コストも、正しい方法（外貨決済）を使えば両社とも0円にできる
- ただし「円貨決済」を使うと片道25銭の為替コストが発生する点は要注意（両社共通の落とし穴）
- 差がつくのは「ポイント還元」「買付手数料無料ETFの銘柄数」「銀行連携などの使い勝手」
この記事を読み終える頃には、ご自身がどちらの証券会社に向いているかが明確になり、あとは口座開設の手続きに進むだけの状態になっているはずです。それでは順番に見ていきましょう。
【結論】手数料は実質互角。差がつくのは「為替のやり方」と「ポイント・使い勝手」
まず、忙しい方のために比較の全体像を1つの表にまとめました。詳細は後の章で1つずつ根拠とともに解説します。
| 比較項目 | SBI証券 | 楽天証券 |
|---|---|---|
| 売買手数料（特定・一般口座） | 約定代金の0.495％（税込） 上限22米ドル | 約定代金の0.495％（税込） 上限22米ドル |
| NISA（成長投資枠）の売買手数料 | 無料 | 無料 |
| 買付手数料無料の米国ETF | 10銘柄（SPYDを含む） | 15銘柄（SPYDを含む） |
| 為替手数料（リアルタイム為替での円⇔ドル両替） | 0銭 | 0銭 |
| 為替手数料（円貨決済を選んだ場合） | 無料化の対象外 （定時為替取引・片道25銭） | 片道25銭 |
| 米国株取引でのポイント還元 | なし | 取引手数料の1％（大口優遇は2％）を楽天ポイントで還元 |
| ポイントでの米国株買付 | 不可 | 可（楽天ポイント・円貨決済） |
| 定期買付（自動積立）機能 | あり（日付・曜日・ボーナス月指定、NISA枠ぎりぎり注文に対応） | あり（米株積立、ポイント併用可） |
| 米国株の取扱銘柄数（目安） | 約5,000超（業界最多水準） | 約4,500 |
| 相性のよい銀行連携 | 住信SBIネット銀行・SBI新生銀行 | 楽天銀行（マネーブリッジ） |
※2026年7月時点。取扱銘柄数は各社公表値・調査時点により変動します。インターネット経由の取引を前提としています。
ご覧のとおり、コストの根幹部分（売買手数料・為替）はほぼ互角です。「どちらを選んだら手数料で大損する」という心配は、2026年現在ほとんどありません。数年前まで存在した「為替手数料の差」は、両社の値下げ競争の結果、実質的に消滅しました。
そのうえで、あえて差を挙げるなら次の3点です。
- 為替コストを本当にゼロにするには「外貨決済」を使う必要がある（両社共通。知らないと片道25銭を払い続けることになります）
- 特定口座での取引が多いなら、手数料の1％がポイント還元される楽天証券がわずかに有利
- 取扱銘柄数やグループ銀行との連携の広さではSBI証券に分がある
この3点を頭に入れたうえで、まずは投資対象となる高配当ETFそのものを簡単におさらいしておきましょう。
前提整理：米国高配当ETFの代表格「VYM・HDV・SPYD」
ETF（上場投資信託）とは、株式と同じように証券取引所で売買できる投資信託のことです。1本買うだけで数十〜数百社に分散投資でき、保有中のコスト（経費率＝運用会社に支払う年間の管理費用）が一般的な投資信託より低い傾向にあるのが特長です。
米国高配当ETFとして日本の個人投資家に広く知られているのが、次の3本です。いずれもSBI証券・楽天証券の両方で購入できます。
| ティッカー | 名称／運用会社 | 経費率（年） | 組入銘柄数（目安） | 特徴 |
|---|---|---|---|---|
| VYM | バンガード・米国高配当株式ETF （バンガード） | 0.06％ | 約500銘柄 | 米国の高配当・大型株に幅広く分散。増配実績のある企業が多く、配当と値上がりのバランス型。 |
| HDV | iシェアーズ・コア 米国高配当株ETF （ブラックロック） | 0.08％ | 約75銘柄 | 財務の健全性を重視して銘柄を選定。エネルギー・ヘルスケア・生活必需品などディフェンシブ寄りの構成。 |
| SPYD | SPDRポートフォリオS&P 500高配当株式ETF （ステート・ストリート） | 0.07％ | 80銘柄 | S&P500採用銘柄のうち配当利回り上位80銘柄にほぼ均等投資。3本の中では利回りが高めな一方、値動きは大きめ。 |
※組入銘柄数は時期により変動します。分配金利回りは株価によって日々変わるため本表には記載していません。過去数年のおおよその傾向としては、利回りの高い順にSPYD＞HDV＞VYMとなる場面が多く見られましたが、購入前には必ず運用会社サイト等で最新の利回りをご確認ください。
3本とも経費率は年0.1％未満と非常に低コストです。だからこそ、購入時・両替時に払う手数料の差が、そのまま実質リターンの差になります。次の章から、その手数料を1つずつ比較していきます。
徹底比較①：売買手数料――両社「完全に同じ」です
特定口座・一般口座では約定代金の0.495％（上限22米ドル）
米国株式・米国ETFの売買手数料は、SBI証券・楽天証券とも約定代金の0.495％（税込）、最低0米ドル、上限22米ドル（税込）で、1銭単位まで完全に同一です。具体的な金額のイメージを表にしました。
| 1回の買付金額（円換算の目安） | ドル換算 | 売買手数料（税込） | 円換算の目安 |
|---|---|---|---|
| 10万円 | 約667ドル | 約3.3ドル | 約500円 |
| 30万円 | 約2,000ドル | 約9.9ドル | 約1,485円 |
| 50万円 | 約3,333ドル | 約16.5ドル | 約2,475円 |
| 100万円 | 約6,667ドル | 22ドル（上限） | 約3,300円 |
※1ドル＝150円と仮定した概算です。約定代金が4,444.45米ドル（約67万円）以上になると上限の22ドルで頭打ちになります。売却時は別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかりますが、約定代金×0.0000206米ドル（2026年4月時点）とごく僅少です。
まとまった退職金の一部、たとえば100万円をVYMに投じる場合でも、手数料は往復で約6,600円（約0.66％）。この水準はネット証券の中でも最安クラスで、両社の間に差はありません。
NISA（成長投資枠）なら両社とも売買手数料が無料
2024年に始まった新NISAの成長投資枠（年間240万円）では、米国ETFも購入できます。そしてSBI証券・楽天証券とも、NISA口座での米国株式・海外ETFの売買手数料（買い・売りいずれも）を無料としています。
つまり、これから高配当ETFを始める45〜65歳の方にとっての現実的な最適解は、「まずNISAの成長投資枠で買う」です。売買手数料はゼロ、分配金への国内課税（通常20.315％）も非課税になります（米国側の源泉税10％は残ります。詳細は後述の注意点をご覧ください）。
特定口座でも「買付手数料が無料」になるETFがある
NISA枠を使い切った後や、NISAを別の商品に充てたい場合に効いてくるのが、各社の買付手数料無料ETFプログラムです。SBI証券は「SBI ETFセレクション」として10銘柄、楽天証券は15銘柄を対象にしており、対象銘柄なら特定口座・一般口座でも買付手数料が0円になります。
| ティッカー | 銘柄の概要 | SBI証券 | 楽天証券 |
|---|---|---|---|
| SPYD | S&P500の高配当上位80銘柄 | ○ 無料 | ○ 無料 |
| VT | 全世界株式 | ○ 無料 | ○ 無料 |
| VTI | 全米株式 | ○ 無料 | ○ 無料 |
| VOO | S&P500連動 | ○ 無料 | ○ 無料 |
| QQQ | NASDAQ100連動 | ○ 無料 | ○ 無料 |
| VGT | 米国情報技術セクター | ○ 無料 | ○ 無料 |
| EPI | インド株 | ○ 無料 | ○ 無料 |
| AGG | 米国総合債券 | ○ 無料 | ○ 無料 |
| GLDM | 金（ゴールド） | ○ 無料 | ○ 無料 |
| IYR | 米国不動産（REIT） | ○ 無料 | ○ 無料 |
| SPY | S&P500連動（米国最古のETF） | － | ○ 無料 |
| RWR | 米国REIT | － | ○ 無料 |
| AIQ | AI・ビッグデータ関連 | － | ○ 無料 |
| FINX | フィンテック関連 | － | ○ 無料 |
| GNOM | ゲノム・バイオ関連 | － | ○ 無料 |
| VYM | 米国高配当株（分散重視） | ×（通常手数料） | ×（通常手数料） |
| HDV | 米国高配当株（財務重視） | ×（通常手数料） | ×（通常手数料） |
※2026年7月時点の各社公式サイトによる。無料になるのは「買付」のみで、売却時は通常手数料がかかります。SBI証券はインターネットコースが対象、楽天証券は特定・一般口座が対象で、いずれも対象銘柄・プログラム内容は今後変更される可能性があります。
この表から読み取れる、高配当ETF投資家にとってのポイントは3つです。
- SPYDは両社とも、特定口座でも買付手数料が無料。毎月コツコツ買い増すスタイルと相性抜群です。
- VYM・HDVはどちらの証券会社でも無料対象外。特定口座で買うと0.495％かかるため、この2本を中心にするならNISA枠を優先的に充てるのが合理的です。
- 無料対象の「銘柄数」だけを見れば楽天証券（15銘柄）がSBI証券（10銘柄）を上回りますが、差分の5銘柄（SPY・RWR・AIQ・FINX・GNOM）に高配当系はなく、高配当ETF目的ならこの差は実質的に影響しません。
徹底比較②：為替コスト――両社「0銭」時代。ただし円貨決済には要注意
為替手数料（スプレッド）とは
米国ETFは米ドル建ての商品なので、日本円をドルに両替するときに為替手数料（スプレッド）がかかります。スプレッドとは、両替時の為替レートに上乗せされる証券会社の取り分のことで、「1ドルあたり◯銭」という形で表されます。
ほんの数年前まで、この為替手数料は片道25銭が業界標準でした。1万ドル（約150万円）を両替すると2,500円、円に戻すときにまた2,500円。売買手数料と同等かそれ以上に重い、いわば「見えにくいコスト」だったのです。
現在は両社とも「リアルタイム為替取引」なら片道0銭
状況が一変したのが2023年12月です。SBI証券と楽天証券が相次いで米ドル/円の為替手数料を無料化し、値下げ競争に決着がつきました。2026年7月現在も、両社とも円→ドル・ドル→円いずれも片道0銭を継続しています（SBI証券は2024年7月からシステム上もスプレッドゼロのレートが適用されています）。
つまり、証券口座内で「リアルタイム為替取引」を使って両替すれば、両替コストは完全にゼロ。受け取った分配金を円に戻すときも同様に0銭です。この点で両社に差はありません。
落とし穴：「円貨決済」は無料化の対象外
ここが本記事でもっともお伝えしたい実務ポイントです。米国株の買い方には2種類あります。
- 円貨決済：日本円のまま注文し、両替は証券会社にお任せする方法（手軽）
- 外貨決済：先に自分で円をドルに両替しておき、ドルで注文する方法（ひと手間かかる）
手軽さから円貨決済を選ぶ方が多いのですが、両社の「為替手数料0銭」はリアルタイム為替取引（＝外貨決済のための両替）が対象です。楽天証券の公式手数料ページには、円貨決済では購入時・売却時とも片道25銭のスプレッドがかかる旨が明記されています。SBI証券も、円貨決済は「定時為替取引」の扱いとなり無料化の対象外であることを公表しています。
| 両替・決済の方法 | SBI証券 | 楽天証券 | 100万円投資時の為替コスト（片道） |
|---|---|---|---|
| 外貨決済（リアルタイム為替で両替してから購入） | 0銭 | 0銭 | 0円 |
| 円貨決済（円のまま注文） | 無料化の対象外 （定時為替取引） | 片道25銭 | 約1,667円 |
※1ドル＝150円と仮定し、100万円≒6,667ドルで試算。片道25銭は率にすると約0.17％、往復では約0.33％に相当します。円貨決済は注文後に適用レートが確定する仕組みのため、レートを自分で選びにくいという面もあります。
結論はシンプルです。「入金 → リアルタイム為替で円をドルに両替（0銭）→ 外貨決済で買付」という手順を一度覚えてしまえば、両社とも為替コストは完全にゼロになります。最初だけ5分ほど操作を確認する価値は十分にあります。
分配金（配当）を受け取るときの為替は？
高配当ETFの分配金は、米ドルのまま証券口座に入金されます。ドルのまま次の買付に回せば為替コストは一切かかりませんし、生活費として円に戻す場合も、リアルタイム為替取引を使えば0銭です。「配当金を受け取るたびに手数料を抜かれるのでは」という心配は、両社とも不要です。
徹底比較③：手数料以外で差がつく5つのポイント
コストがほぼ互角である以上、実際の選択は「手数料以外」で決まります。両社の違いが出る5項目を整理しました。
| 項目 | SBI証券 | 楽天証券 |
|---|---|---|
| ポイント還元 | 米国株取引では付与なし | 取引手数料の1％（大口優遇2％）を楽天ポイントで還元。米株積立での買付も対象 |
| ポイントでの買付 | 米国株には利用不可 | 楽天ポイントで米国株・ETFを購入可（円貨決済） |
| 定期買付（自動積立） | 日付・曜日・ボーナス月を指定可。NISAの非課税枠を使い切る「NISA枠ぎりぎり注文」あり | 「米株積立」で金額・株数を指定して自動買付。ポイント併用可 |
| 銀行連携 | 住信SBIネット銀行・SBI新生銀行と連携。銀行残高をそのまま買付余力に使える | 楽天銀行との「マネーブリッジ」で自動入出金（スイープ）と優遇金利 |
| 情報・ツール | 米国株専用アプリ、業界最多水準の取扱銘柄数（外国株は9カ国） | PC向け「マーケットスピードII」、スマホ「iSPEED」、日経テレコン（楽天証券版）が無料 |
2点だけ補足します。まず楽天証券のポイント還元は「手数料の1％」なので、金額自体は大きくありません（上限手数料22ドルの取引でも1回あたり約33円相当）。またNISA口座は手数料そのものが無料のため、還元の対象になるのは特定口座・一般口座での取引です。それでも、同じコストを払って何ももらえないか、わずかでも戻ってくるかという比較では、特定口座での取引が多い方ほど楽天証券に分があります。
一方SBI証券の「NISA枠ぎりぎり注文」は、年240万円の成長投資枠を端数まで無駄なく使いたい几帳面な方に好評な機能です。定期買付の日付・曜日指定も細かく、「仕組みを作って放置する」運用との相性が良い証券会社と言えます。
コラム：ETFにこだわらないなら「SCHD型」投資信託という選択肢も
近年は、米国の人気高配当ETF「SCHD」に投資する日本の投資信託も登場しています。楽天証券の「楽天・高配当株式・米国ファンド（四半期決算型）」、SBI証券の「SBI・S・米国高配当株式ファンド（年4回決算型）」がその代表です。
投資信託なので円のまま少額から積み立てられ、両替や外貨決済の手間がありません。その代わり、ETFを直接保有する場合に比べて信託報酬（保有コスト）はやや高くなる傾向があります。「為替の操作はどうしても面倒」という方は、こうした投資信託を比較検討するのも一つの手です。最新の信託報酬や分配実績は各社サイトでご確認ください。
【タイプ別】あなたはSBI証券向き？ 楽天証券向き？
ここまでの比較を踏まえ、それぞれの証券会社が向いている方を整理します。
SBI証券が向いている人
- 高配当ETF以外にも、個別株や他国の株式など幅広い選択肢を持っておきたい（取扱銘柄数は業界最多水準）
- 住信SBIネット銀行やSBI新生銀行をすでに使っている・これから使う予定がある
- 定期買付を細かく設定し、NISA枠を1円単位まで使い切りたい
- 普段の生活で楽天のサービスをあまり使っていない
※ここにSBI証券のアフィリエイトリンクを配置
楽天証券が向いている人
- 楽天市場・楽天カード・楽天銀行など、楽天経済圏のサービスを日常的に使っている
- NISA枠を使い切った後も特定口座で買い増す予定があり、手数料の1％ポイント還元を取りこぼしたくない
- 買い物で貯まった楽天ポイントで米国株を試してみたい
- 日経テレコンやiSPEEDなど、情報収集ツールを1つの口座で完結させたい
※ここに楽天証券のアフィリエイトリンクを配置
迷ったら「両方開設」も現実的な選択肢です
どちらの証券会社も口座開設・維持費は無料なので、両方開設して使い勝手を比べる方は少なくありません。ただしNISA口座だけは1人1金融機関しか持てないため、実質的な分かれ目は「NISAをどちらに置くか」です。本記事の比較でご自身の生活圏（銀行・ポイント）に近いほうをNISAのメイン口座にすれば、大きく後悔することはないはずです。
口座開設から高配当ETF購入までの3ステップ
手続きはすべてオンラインで完結し、申込自体は10〜15分程度です。開設だけなら費用は一切かかりません。
- 口座開設を申し込む：本人確認書類（マイナンバーカード等）を用意し、公式サイトから申込。特に理由がなければ「特定口座（源泉徴収あり）」を選び、NISA口座も同時に申し込むと二度手間になりません。
- 入金してドルに両替する：銀行連携（住信SBIネット銀行／楽天銀行）を設定すると入金がスムーズです。入金後、「リアルタイム為替取引」で円→米ドルに両替します（手数料0銭）。
- 外貨決済で買付、または定期買付を設定する：まずはNISA成長投資枠で、SPYDやVYMを1株から。慣れてきたら定期買付を設定すれば、あとは自動でコツコツ積み上がっていきます。
始める前に知っておきたい4つの注意点
誠実にお伝えしておきたいのは、「手数料がゼロでもリスクはゼロではない」ということです。以下の4点は必ず押さえておいてください。
- 為替リスク：手数料が0銭でも、円高が進めば円換算の資産価値や分配金は目減りします。一度にまとめて買わず、時期を分けて購入する（時間分散）ことでレートの偏りを抑えられます。
- 減配・価格変動リスク：分配金は保証されたものではなく、企業業績によって減ることがあります。特にSPYDは金融・不動産など景気に敏感な業種の比率が高く、下落局面では値動きが大きくなりがちです。
- 税金の仕組み：米国ETFの分配金は、まず米国で10％が源泉徴収され、特定口座ではさらに国内で20.315％が課税されます。確定申告で「外国税額控除」を使えば米国分の一部を取り戻せます。NISA口座では国内課税は非課税ですが、米国の10％は課され、外国税額控除の対象にもなりません。
- 分配金は自動では再投資されない：投資信託と違い、ETFの分配金は現金（米ドル）で入金されます。複利で増やしたい場合は、手動での再投資が必要です（この手間を避けたい方は前述のSCHD型投資信託も選択肢です）。
よくある質問
Q1. NISAと特定口座、どちらで買うのがよいですか？
売買手数料が無料になり、分配金の国内課税もかからないNISA（成長投資枠）を優先するのが基本です。年240万円の枠を使い切った分は特定口座で、という順番が分かりやすいでしょう。
Q2. 円安のいま始めても大丈夫でしょうか？
今後の為替を正確に予測することは、プロでも困難です。だからこそ「一度に全額」ではなく、定期買付などで購入時期を分散させ、レートの当たり外れの影響を薄めるのが現実的な対処法です。無理のない金額から始めることをおすすめします。
Q3. SBI証券・楽天証券以外は検討しなくてよいですか？
マネックス証券や松井証券など、米国株に強みを持つ証券会社は他にもあります。本記事では、口座数・サービスの総合力で個人投資家の利用が特に多い2社に絞って比較しました。長く使う口座として、サポート体制や情報量まで含めた総合力を重視するなら、まずこの2社から選んで問題ないと考えています。
まとめ：手数料の心配はもう終わり。あとは「最初の一歩」だけです
最後に、本記事の要点を3つに絞ってお伝えします。
- 売買手数料は両社完全に同一（0.495％・上限22ドル）。NISAなら両社とも無料。
- 為替コストは「外貨決済」を使えば両社とも0円。円貨決済の片道25銭だけ避ければよい。
- 差がつくのはポイント（楽天）と品揃え・積立機能（SBI）。ご自身の生活圏に近いほうを選べば正解。
10年前と比べれば、いまは個人投資家にとって信じられないほど恵まれた環境です。かつて往復5,000円かかった為替コストはゼロになり、NISAなら売買手数料もゼロ。「手数料で損をするかもしれない」という理由で始めるのをためらう必要は、もうありません。
口座開設は無料で、開設したからといって投資を始める義務もありません。まずは口座という「入れ物」を用意して、1株・数千円のSPYDから試してみる。最初の分配金が入金されたとき、老後のお金に対する漠然とした不安が、具体的な計画に変わっていく感覚をきっと実感していただけるはずです。
※ここにSBI証券・楽天証券のアフィリエイトリンクを配置（2社のボタンを並べて設置）
【本記事について】
・本記事はSBI証券・楽天証券の公式サイト等の公開情報（2026年7月確認）をもとに作成しており、確認できなかった情報は掲載していません。
・手数料・ポイントプログラム・対象銘柄等は予告なく変更される場合があります。お申し込みの際は必ず各社公式サイトで最新の内容をご確認ください。
・投資には元本割れのリスクがあります。本記事は情報提供を目的とするものであり、金融商品の勧誘・推奨、税務・法務等の助言を行うものではありません。最終的な投資判断はご自身の責任にてお願いいたします。税金の詳細は税務署または税理士等の専門家にご確認ください。