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〇〇ショックが来たらどうなる?米国高配当ETFの暴落時のリアルな動き

〇〇ショックが来たらどうなる?米国高配当ETFの暴落時のリアルな動き

「※本記事はアフィリエイト広告(PR)を含みます」

「米国の高配当株、なんか良さそう。始めてみようかな」
そう思って情報を集めていると、ちょっと不安になることがありますよね。

「もし今買って、明日大暴落したらどうしよう…?」

その不安、めちゃくちゃ正常です。むしろ、買う前にそれを考えているあなたは、かなり投資のセンスがあります。
この記事では、過去に実際に起きた暴落で高配当ETFがどう動いたのかを、いいところも悪いところも包み隠さず見ていきます。読み終わるころには、「暴落」という言葉に対する見え方が、少し変わっているはずです。

※この記事は投資の勉強用の情報であって、「これを買え」というアドバイスではありません。最終的に投資するかどうかは、自分でよく考えて決めてくださいね。


1. 株価がずっと上がり続けることは、絶対にない

まず、いちばん大事な前提から。

株式市場は、長い目で見れば右肩上がりで成長してきました。でも、その道のりは一直線ではありません。数年に一度のペースで、必ず「暴落」がやってきます。

過去にあった有名な暴落だけでも、こんなにあります。

  • リーマンショック(2008年):金融機関の破綻がきっかけ。S&P500は最終的に半値近くまで下落
  • コロナショック(2020年):パンデミックで世界が一斉に停止。たった1か月ちょっとで株価が3割以上ダウン
  • そのほかにも、金利の急上昇や戦争、〇〇ショックと名付けられる出来事が定期的に起きる

S&P500(エスアンドピー500):米国を代表する企業500社の株価をまとめた、米国株の「平均点」みたいな指標。

つまり、「暴落が来るかどうか」ではなく「いつ来るか」が問題なんです。
だからこそ、買う前に「暴落したとき自分はどうするか」を決めておくことが、何より強い備えになります。


2. コロナショックで、VYMとSPYDはどれくらい下がった?

ここがこの記事の本題です。代表的な米国高配当ETF2つが、コロナショックでどう動いたかを見てみましょう。

ETF(イーティーエフ):たくさんの株がパックになった「詰め合わせ商品」。これ1つ買うだけで何十〜何百社にまとめて投資できる。
高配当ETF:その中でも、配当金(株を持っているともらえるお小遣い)をたくさん出す会社を集めたもの。

暴落の底(2020年2月下旬〜3月下旬)でどうなったか

コロナショックでは、わずか1か月ほどで世界中の株が急落しました。当時の下落率(ピークから底まで)の目安はこんな感じです。

  • S&P500(米国株の平均):およそ −33〜34%
  • VYM:おおむね市場平均と同じか、やや大きい程度の下落
  • SPYD:なんと 約−46% と、平均よりもさらに大きく下落

出典の目安:コロナショック時、S&P500がピークから約33%下落したのに対し、SPYDは同期間で約46%下落したと報じられています。

ここで超重要なポイント。

「高配当株=安全・下がりにくい」とよく言われますが、これは誤解です。

特にSPYDは、金融・不動産・エネルギーなど、不景気に弱い業種の比率が高め。だから暴落時には、むしろ平均よりも深く沈むことがあります。「高配当=守り」というイメージだけで買うと、暴落時に「聞いてないよ!」となりかねません。

現在の利回りはどのくらい?

  • VYMの現在の利回り:約2.21%〜2.48%
  • SPYDの現在の利回り:約4.1%〜4.3%
  • VYMの現在の株価:$158.55(26/6/22現在)
  • SPYDの現在の株価:$47.07(26/6/22現在)

利回り:投資した金額に対して、1年でどれくらい配当がもらえるかの割合。「3%」なら100万円投資して年3万円くらい、というイメージ。

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3. 「株価は下がっても、配当金はゼロにはなりにくい」…って本当?

高配当株の最大の魅力としてよく語られるのが、これ。

「株価(資産の値段)が下がっても、配当金(もらえるお小遣い)は出続けることが多い」

これは、半分本当で、半分は注意が必要です。正直に説明します。

本当のところ(強みの部分)

株価は、みんなの「気分」で毎日激しく上下します。でも、配当金は会社の「実際の利益」から支払われるもの。だから、株価が一時的に半分になっても、会社がちゃんと儲けていれば配当はそのまま出続けることが多いんです。

これは精神的にかなり大きいメリットです。

  • 株価が下がって資産評価額が真っ赤でも、銀行口座にはチャリンと配当が振り込まれる
  • 「持ってるだけで意味がある」と思えるので、暴落中でもパニック売りしにくい

でも、ここは正直に言います(注意の部分)

配当金は「絶対」ではありません。減ることもあります。

実際、コロナショックのとき、SPYDの配当金(分配金)は減りました。 詰め合わせの中身の会社が次々と配当を減らしたため、2020年のSPYDの分配金は前の年より少なくなったんです。

つまり、

  • 「株価が下がっても配当は減りにくい傾向がある」 → これは正しい
  • 「配当は絶対にゼロにならない・絶対に減らない」 → これは間違い

ここを正しく理解しているだけで、あなたは「イメージだけで買って後悔する初心者」から一歩抜け出せます。


4. 暴落は「安くたくさん買えるバーゲンセール」…ただし条件つき

ここで、よく言われる前向きな考え方を紹介します。

普段3,000円の株が、暴落で1,500円になったとします。スーパーで言えば半額セールです。
同じ金額を出せば、いつもの2倍の株数が買えます。そして、

  • 株数が2倍になれば、もらえる配当金の総額も増える
  • 株価が元に戻れば、安く買った分そのまま利益になる

だから、長期で配当をコツコツ受け取りたい人にとって、暴落は「恐怖の瞬間」であると同時に「年に一度あるかないかの仕入れチャンス」でもある、という考え方です。

この「定期的に一定額を買い続ける」やり方を ドルコスト平均法 と呼びます。

ドルコスト平均法:毎月1万円、のように決まった金額で買い続ける方法。高いときは少なく、安いときは多く買えるので、買う値段が自然とならされる。

ただし、ここにも大事な条件があります

「暴落=バーゲン」が成り立つのは、次の条件を満たすときだけです。冷静に確認してください。

  • 当分使う予定のないお金で投資していること
    → 暴落の真っ最中に「生活費が足りない」と売ったら、ただの安売りで損が確定します。
  • 長く持ち続けられること
    → 株価が元に戻るまで、数か月で済むこともあれば、数年かかることもあります。
  • 「いつか必ず戻る」は保証ではないと理解していること
    → 過去はだいたい回復してきましたが、未来も同じとは限りません。
  • 米国株なので「為替(かわせ)」の影響も受けること
    → 円高になると、株価が同じでも円に換えた金額は目減りします。

為替:ドルと円の交換レート。米国株は「ドルの資産」なので、円高・円安で日本円での価値が変わる。

セールがチャンスになるかどうかは、商品そのものより「あなたが落ち着いて待てる状況にあるか」で決まります。だからこそ、無理のない金額で始めることが本当に大事なんです。


5. まとめ:ピンチをチャンスに変えるには、「先に準備」しておくこと

ここまでをぎゅっとまとめます。

  • 暴落は数年に一度、必ずやってくる
  • 高配当ETFも暴落時はしっかり下がる(SPYDはコロナ時に約−46%)。「高配当=安全」ではない
  • ただし配当金は株価より粘り強いことが多い(でもゼロや減配もありうる)
  • 無理のないお金で長期で持てるなら、暴落は仕入れのチャンスにもなる

そして、ここがいちばん伝えたいことです。

暴落の「真っ最中」に、慌てて口座を開こうとしても間に合いません。

ネット証券の口座開設は、申し込みから実際に使えるようになるまで、本人確認などで数日〜1週間以上かかることもあります。 いざ「歴史的なバーゲンが来た!」というその瞬間、口座がなければ指をくわえて見ているしかありません。

だから、買う・買わないをまだ決めていなくても、「いつでも動ける準備」だけは先にしておくのが賢い立ち回りです。準備はタダですし、口座があるだけで維持費がかかることもありません。

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日本で始めるなら、定番はこの2つ

米国株・米国ETFを低コストで買うなら、ネット証券のこの2社が定番です。

  • SBI証券:取扱商品が豊富で、米国株の取引もしやすい大手
  • 楽天証券:画面がわかりやすく、楽天ポイントとの相性が良い

どちらも、米国ETF(VYMやSPYDなど)を買うための土台として多くの人に選ばれています。手数料やポイント、使いやすさを見比べて、ピンときたほうで大丈夫です。

「暴落が来てから慌てる人」と、「先に準備して、チャンスを淡々とつかむ人」。
どちらになるかは、今日この瞬間の小さな一歩で決まります。

まずは気になったほうのネット証券で、口座開設の申し込みだけでも済ませておきましょう。準備さえできていれば、〇〇ショックはもう「怖いもの」ではなく、「待っていたチャンス」に変わります。

今日が一番若い日です。未来の自分や大切な家族のために、豊かな自由を手に入れる小さな一歩を、ここから踏み出してみませんか?


最後にもう一度だけ。 この記事は情報提供であり、特定の銘柄や証券会社の購入を保証・推奨するものではありません。投資には元本割れのリスクがあります。最終的な判断は、ご自身の責任とよく調べたうえで行ってくださいね。

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